有料老人ホームの種類とそれぞれの費用について
老後を考える上で切り離せないのが、介護が必要になったとき、在宅で過ごすのか介護施設に入るのかということです。
身内に頼れない（頼らない）となると、介護施設への入居入を考えないといけません。
ここでは、有料老人ホームの種類から入居条件、一般的な費用を紹介します。
有料老人ホームの種類
１人暮らしや、子どもが離れて暮らしているなど、家族からの介護が受けられない方は、早い段階から何らかの介護施設への入所を考える必要があります。
そこで、利用者が増えているのが、民間の老人ホームです。
老人ホームとは、高齢者が元気で文化的な生活を営むために、食事・介護・家事などいずれかのサービスを提供している介護施設が有料老人ホームです。
老人ホームの種類には、特養や老健、さらにはサ高住などの施設などもあり、老後生活の選択肢はかなり広いものとなっていますが、入居の条件もあり、どこでも好きに入れるわけではありません。
ここでは、それぞれの介護施設の特徴について紹介します。
①介護付き有料老人ホーム
介護・介助を受けなければ生活するのが難しい高齢者が入所するのが、介護付き有料老人ホームです。
施設の数は全国で4,269施設となっています。
介護のフルサービスを受けることができる、老人ホームと考えていいでしょう。
要介護度が軽くても入所は可能で、食事・洗濯・掃除といった日常的な介助はもちろん、排せつや入浴などの介助も受けることができます。
また、放っておけば体の機能はどんどん衰えていきますから、体の機能を維持するため、あるいは回復するための機能回復訓練（リハビリ）も行われます。
レクリエーションやサークル活動なども活発で、集団生活を基本としながらも、余暇や娯楽も充実しているのが、有料老人ホームといっていいでしょう。
介護保険法では、都道府県から「特定施設入居者生活介護」の指定を受けている介護施設でもあります。
特徴
介護付き有料老人ホームでは、24時間介護スタッフが常駐し、必要であればいつでも介助・介護を受けることができます。
介護付き有料老人ホームの特徴を端的に表すと以下の3点となります
・都道府県の認可を受けて運営
・施設によって介護サービスの内容や費用に開きがある
・終の住み処
以上の3点です。
主に民間業者が運営しているため、介護サービスの内容や入居費用や月額費用に大きな開きがあります。
入居費用に何千万円、月額費用に数百万円という介護付き有料老人ホームもあります。
介護付き有料老人ホームは、一般的に終の住み処として利用することができます。
※「特定施設入居者生活介護」の指定を受けることで、「介護付き」という名称を使うことができます。介護の方式については、施設の介護スタッフが介護サービスを行う一般型の他に、外部の介護サービスを利用する「外部サービス利用型」があります。
②住宅型有料老人ホーム
介護付き有料老人ホームと同様に、運営は民間業者が行っています。
施設の数は全国で9,273施設にのぼっています。
また、集団生活が基本といえるのですが、住宅型有料老人ホームは、食事・洗濯・掃除などの生活支援サービスがついた介護施設です。
そのため、介護付き有料老人ホームの「介護サービスが付いていない介護施設」と考えるとわかりやすいです。
それでは、入所者で介護サービスが必要な人はどうしたらいいのかというと、訪問介護などの外部の介護サービスを利用するか、住宅型有料老人ホーム内の介護サービスを利用することになります。
そのため、介護サービスは別途契約が必要でその都度、介護サービス料を支払う形となります。
※発生する介護サービス料は月々まとめての請求となります。
通常、住宅型有料老人ホームの場合は、訪問介護サービス事業所や介護支援事業所などが併設されていることが多く、入所者が不便なく介護サービスを受ける環境が整っているところが多いです。
ただし、24時間介護サービスを受ける環境ではないので、要介護度が上がると入所自体が不便になってくるケースが少なくありません。
特徴
自立できる高齢者あるいは要介護度が比較的軽い人が入所（を開始）することが多く、入所者同士が楽しめるようなレクリエーションやイベントなどが充実しています。
集団生活が基本なので、入所者がお互いにコミュニケーションをとりあって、楽しく生活できる基盤ができている老人ホームです。
また、全員参加型のレクリエーションだけではなく、習い事やサークルなどがあり、囲碁や将棋、ゲートボールなどのスポーツも盛んで、中には華道や茶道など本格的な習い事を実施している老人ホームもあります。
高齢者がある程度自由に過ごせる環境なので、バリアフリーであることは基本で手すりやスロープなどの多く設置されています。
施設数も1万施設に迫る勢いで、老人ホームの一般的なイメージに近いといっていいでしょう。
③健康型有料老人ホーム
健康型有料老人ホームは自分のことは自分ですることができる、完全に自立した高齢者が入所する有料老人ホームです。
設置数は少なく、全国に16施設しかありません。
これは、一見して住宅型有料老人ホームとの区別がつきにくいのが要因となっているようです。
基本的に介護の必要のない自立した高齢者が対象ですが、要介護認定を受けた人も状況によっては入所できるようです（この場合でも要支援1，2相当）。
介護サービスを前提としていないので、必要な人（入所後に要介護認定を受けた人）については、外部の介護サービスを受けることは可能です。
それでは、どのような人が入所するのか…ということになりますが、以下の理由が考えられます。
・自宅で家事をするのが面倒
・万一のときに一人あるいは夫婦でいるのが不安
・共同生活を楽しみたい
健康型有料老人ホームは、集団生活（共同生活）が基本となっているので、多くの人とコミュニケーションをとることができます。
そういったことに、抵抗がなく不便を感じない人、社交的な人には「健康型有料老人ホーム」の生活は向いていると考えていいでしょう。
住宅型有料老人ホームよりも、さらに老後ライフを楽しむ設備が整っているのが特徴です。
露天風呂などSPAのような入浴設備があったり、トレーニングルームがあるなど、元気な高齢者がシニアライフをエンジョイするための施設が整っているのが、健康型有料老人ホームの特徴といっていいでしょう。
一方で、健康型と名前がついている通り、要介護認定で要介護度が上がると（介護が必要になると）退去しなければいけません。
健康型有料老人ホームは、あくまでも自立して生活できる高齢者向けの住まいということです。
そのため、高齢者がこれから増加し、要介護者が急増する日本では、それほど需要がある施設とはいえず、それが施設数の少なさ（16施設）に現れているといっていいでしょう。
有料老人ホームの入所条件と費用
有料老人ホームに入所するための、条件と費用については千差万別です。
民間業者が運営しているので、趣旨によって大きな差が出てくるからです。ここでは、一般的な入所条件と費用について説明します。
①介護付き有料老人ホーム
・入所条件
自立できる状態から、要介護5まで入所条件はさまざまです。
介護付きということからも要介護1からを入所条件としているところが一般的で、介護が必要になっても対応できる介護スタッフが常駐しているので安心です。
・費用
入居費用は、0円から数千万円まで差が激しいです。少ないところで、0円～数百万円と考えるといいでしょう。
月額費用は15万円～50万円近くであり、概ね25万円程度が多くなっています。
※入居費用が0円の場合は、月額費用が高くなる傾向にあり、反対に入居費用が高いと月額費用を低く設定するのが一般的となっています。
②住宅型有料老人ホーム
・入所条件
自立～要介護度5まで入所が可能です。
しかし、一般的には「自立できる高齢者」が入所時の条件となることが多く、入所後に要介護認定を受けて要介護度があがり、必要であれば介護サービスを受けることになります。
そのため、一般的に要介護度が上がると、住宅型有料老人ホームに住み続けることはできないと考えたほうがいいでしょう。
それだけの設備や介護スタッフが揃っていないのが理由で、終の住み処として利用することもできません。
・費用
入居費用は0円から数千万円と、介護付き有料老人ホームと同様に幅があります。
月額費用については、12万円から30万円程度となっていて、これは、介護付き有料老人ホームよりも割安となっています。
入居費用によって、月額費用が変わってくるのは、介護付き有料老人ホームと変わりません。
※介護サービスは、在宅介護と同じでと利用した分に応じて支払うことになります。
そのため、介護度が高くなると介護付有料老人ホームより、月額費用（介護サービス料）が高くなる傾向にあるといっていいでしょう。
※要介護度によって1割負担で対応できる介護サービスの上限額が決まっています。
そのため、要介護度が上がると、介護サービスを利用する頻度が多くなります。そうなると、介護保険の支給上限額を超えてしまうのです。
超えてしまうと、その分は、10割の自己負担（すべて）となってしまいます。
ですから、要介護度が上がると、住宅型有料老人ホームに居続けるよりも、介護付き有料老人ホームや特養などに入所したほうが、費用は安上がりになるのです。
③健康型有料老人ホーム
・入所条件
自立した生活ができるのが条件です。そのため、要介護認定をされている人は入所ができません。
ほとんどの施設が、要介護認定を受けると退所しなくてはいけないと考えていいでしょう。
※建前はそうなっているのですが、要介護認定を受けても次の入所先が決まるまでは、継続して入所が可能など臨機応変に対応してくれます。
いずれは、要介護認定を受ける高齢者がほとんど、といっていいでしょうから、ある時期（元気なとき）の仮の住まいと考えるといいでしょう。
食事の準備などの心配がないので、気楽にシニアライフができるのが健康型有料老人ホームの大きな特徴です。
・費用
入居費用0円と数千万円とかなり幅があります。月額費用については、10万円から40万円程度です。老人ホーム内で過ごすには、ほぼ費用は必要ありません。ただし、介護サービス料は別途請求となります。また、洗濯などは自分自身で行いますが、これについても、外部サービスを依頼することができます。
有料老人ホームには身元引受人が必要
有料老人ホームは、介護付き、住宅型、健康型の3つの老人ホームに大別できますが、多くは民間事業者が運営している介護施設であり、入所条件はそれぞれ違います。
ほとんどの介護施設が、60歳以上から入所が可能となりますし、さらに身元引受人の指定が必要となるケースが多いので、基本的に家族がいることが条件となります。
特に、介護付き有料老人ホームでは、介護度が重くなっても済み続けることができるので、亡くなったあとの引き受けができるのが条件となるからです。
専門機関との連携
有料老人ホームでは、国家資格のある専門機関と連携して、日々の体調管理や緊急時対応しています。
24時間の国家資格がなければできない支援が必要なときに、即時対応というわけではないのですが、介護スタッフが常駐しているので安心です。
また、専門機関が併設している老人ホームもあるので、施設によっては手厚い支援を受けることも可能です。
定期的にみてもらう必要がある高齢者にとっては、サービスが利用できる期間が近くにあるのは、有料老人ホームを選択する上では有力な選択肢になるのは間違いありません。
有料老人ホームと比較される特別養護老人ホームについて
老人ホームと言えば、介護度が重くなったり、介護なしには生活できない人が入るものと思われてきました。
しかし、それは今までの公的機関が運営する「特別養護老人ホーム（以下特養）」のイメージが強いからです。
特養は、在宅での生活が困難となった高齢者が安価で入居できるので，有料老人ホームよりも安価で入所できる点がメリットといっていいでしょう。
そのため、人気が高く入居待機者が多いことでも知られています。
有料老人ホームと混同されやすい、特養についての違いを条件や費用などから比べてみました。
※待機状況が話題になることが多いのですが、地域差が大きく、都心部の特養は特に入所待ちが多い状況となっています。
特養の特徴
特養の特徴を簡単にまとめてみると以下のようになります。
①公的介護施設である
②介護施設の中では安価で入所できる
③終の住み処
④待機期間が長い（地域差がある）
特養の以前のイメージは、大部屋（4人部屋）などで、共同生活を営み、施設全体で介護をするものでしたが、個人のプライバシーを尊重する考えからユニット型（個室）が増えてきました。
※2002年度に制度化され、それ以降の特養は全てユニットタイプの個室となっています。従来型（4人部屋）も改修される傾向にあります。ユニット型では、10人を一つのユニットとして介護を行い、その10人が共同生活の単位となるということです。
提供されるサービス
特養の提供されるサービスは、介護付き有料老人ホームに近いものがあると考えていいでしょう。
①食事
栄養士が献立を作り、栄養バランスの良い食事が用意されます。
②入浴
週に2回程度と入浴回数は決して多くはありませんが、入浴できないときは体を拭くなどして清潔が保たれます。寝たきりの高齢者についても機械式浴槽が完備されています。
③排せつ
寝たきりの高齢者については、ベッドでの排せつ介助が行われます。できるだけ自立して排せつができるようにするのが基本です。
④健康管理や緊急対応
必ずしも、国家資格のある処置ができるスタッフが24時間常駐しているわけではありません。
それでもオンコール体制が整っている特養が多く、即応体制にそれほど不便はないといっていいでしょう。もちろん介護スタッフは24時間常駐しています。
⑤生活支援
掃除や片付けなどは、特養職員や外部委託業者などが定期的に行うので衛生管理は万全です。
通常の洗濯は月額費用に含まれますが、クリーニングなどは実費となります。
⑥生活
レクリエーションは認知機能低下予防やリハビリにつながるものが主に行われ、かつ楽しくできるものとなっています。
レクリエーションの他に誕生会やクリスマスイベントなど、趣向を凝らしたものが開催されています。
⑦終身住み続けられる
入所したら亡くなるまで住むことができるのが特養最大の特徴でしょう。
基本的に介護度が重い人が入るための施設なので、終身介護が基本であり「終の住み処」として利用できるものです。
特養の入所条件
公的施設であり、低料金で終身介護ができることなどから特養の人気はとても高いものがあります。一方で、入所条件は厳しくなっているようです。
①65歳以上
②要介護3以上
③40歳から64歳まで（介護保険第2号被保険者）の特定の条件が認められた要介護3以上
※原則として要介護3以上の高齢者が入所できるのですが、状況によってはそれ以下の要介護度であっても入所できるケースがあるようです。
しかし、現在は要介護認定も厳しくなり、以前でしたら要介護2あるいは3になるのもそれほど難しいものではありませんでした。
しかし、現在は基準が上がったために、要介護3の認定を受けるのが難しくなったのです。
そのため、特養に入所したくても、要介護度の問題で入所できないという人が多くなっています。以前は、特養といえば待機期間が長いことで知られていたのですが、現在はかなり緩和されてきているようです。
※要介護1か2の人でも、認知機能の低下によるもので日常生活に支障を来す人、特定の要員から日常生活に支障を来す人、普段の行動に不安があり、意思の疎通が困難、家庭で虐待が認められる、などさまざまな事情から特養への入所が認められるケースもあります。
特養にかかる費用
特養では入居時の費用は必要ありません。月額費用の一例を以下に示します。
①施設介護サービス費 23,280円
②介護サービス加算 1,567円
③居住費 59,100円
④食費 41,400円
⑤日常生活費 10,000円
総額 135,347円
総額は135,347円となります。地域差や設備などによって月額費用は変わってくるのですが、12万円から25万円程度と考えていいでしょう。
※収入の低い人（国民年金のみの受給者、生活保護受給者）なども、「社会福祉法人等による利用者負担の軽減制度」「特定入所者介護サービス費」などの制度を利用して入所することができます。
年収により介護サービス費が1割負担、2割負担、3割負担といったように3段階に分かれます。
有料老人ホームと特養の違い
有料老人ホームと特養は、どちらも高齢者が介護サービスを受けながら暮らす介護施設です。
両者で大きく違うのは運営主体で、有料老人ホームは「民間施設」ですが、特別養護老人ホームは、社会福祉法人や地方自治体が運営する「公的施設」です。
そのため、特養は所得が低い人でも入居しやすい低料金制度がとられています。
それでも、原則的に65歳以上で要介護3以上でないと入居することができません。
一方、有料老人ホームは民間運営なので、介護の必要のない高齢者から要介護5の方まで入居できます。
料金は特養と比較すると割高になりますが、施設によってさまざまなサービスが用意されているので、希望に合った施設を選ぶことができるようになっています。
サービス付き高齢者向け住宅
サービス付き高齢者向け住宅（以下サ高住）は、主に民間事業者が運営する賃貸住宅です。
高齢者向けなので、高齢者が住みやすいようなさまざまな工夫がされています。
バリアフリーなのはもちろんですが、必要な箇所に手すりやスロープなどが設置され、浴槽にも手すりがあり、住宅内でも車いすでの移動が簡単なっている作りがほとんどです。
サ高住は、有料老人ホームとは異なり、1つ1つが独立した住宅です。
それでも、敷地内には生活相談員（介護スタッフの場合もあり）が常駐しているので、入居者の安否確認などの巡回や、あらゆる生活支援サービス（実費）を受けることができます。
※介護が必要な場合は、訪問介護などの外部の介護サービス事業者を利用することになります。介護サービス料は個別に契約する必要があります。
サ高住のコンセプト
高齢者が、住み慣れた地域で自分らしく暮らすことを目的として、国の施策として2011年に創設されたものです。
高齢者が一般的な賃貸住宅を契約したい場合でも、高齢を理由に断られることがあります。
しかし、サ高住は高齢者向けの住宅ですから、断られる心配がなく、高齢者が安心して生活できる賃貸住宅となっているのです。
建物の条件なども、バリアフリー対応で、個室は25㎡以上、廊下幅78cmなどの規定があります。
住んでいる間に要介護度が上がった場合、ある程度は、訪問介護などで対応できるのですが、寝たきりなどになると、介護付きの有料老人ホームあるいは特養に移るケースが多くなります。
※サ高住の運営会社は都道府県に申請し登録する必要あり
※サ高住は終の住み処としての機能はありません。しかし、訪問介護や身内の対応などが期待できれば、そのまま終の住み処として住み続けることもできます。
・入所条件
入所条件はとくにありません。60歳以上であるなどの規定のあるサ高住もあります。
ただし、身元保証人（家族）が必要なケースもあるようです。
・費用
入居費用は数十万円（敷金に該当）、月額費用は5万円から25万円です。
月額費用は住居の賃貸料です。
また、介護型サ高住となると、入居費用は数百万円から数千万円に跳ね上がります。月額費用も介護サービス料が込みになるので、15万円から40万円となります。
特養とサ高住の違い
サ高住は一般的な住宅です。
最近では介護型サ高住が出てきましたが、介護付き有料老人ホームとの違いは、「プライバシーの有無や共同生活ができるかどうか」といった違いになります。
自分だけ（夫婦だけ）で暮らしたいという人にはサ高住が向いていますし、介護型サ高住は初期の入居費用が割高になりますが、介護型なのである程度介護が必要になっても先々安心です。
特養については、終の住み処であり、入所費用もかからず月額費用も少なくて済むことから、年金受給だけでも十分に支払いができますし、費用が足りなくても救済制度があります。
このため、特養とサ高住では、かかる費用や入居できる条件も大きく違います。
まとめ
有料老人ホームには、さまざまな種類があります。
選択肢としては、自分の経済状況や先々の健康状態を考えるようにした方がいいでしょう。
自立ができるうちは、在宅なのか、サ高住に住むのか、健康型の有料老人ホームに住むのかといった選択肢になりますし、
要介護認定を受けて日々の生活に不安を感じるようになると、住宅型有料老人ホームや老健などが選択肢に入ってきます。
さらに年齢が上がり要介護度が進むと、介護付き有料老人ホームや特養が選択肢、というようになるでしょう。
そのときどきの介護の状態で、入所できるところを選ぶのも1つの方法ですし、最初から、介護付き有料老人ホームに入所するという方法もあります。
さまざまな選択肢があるので、どこがいいか迷ってしまいますが、「どのような生活を送りたいか？」「費用が老後資金でまかなえるか？」を基準に選ぶと、絞り込みやすいでしょう。